建築BIMとは BIM（Building Information Modeling）。コンピューター上に作成した主に3D の形状情報に加え、室などの名称・面積、材料・部材の仕様・性能、仕上げなど、建物の属性情報を併せ持つ建物情報モデルを構築するシステム 新築だけにとどまらず改修プロジェクトにおいても、空間や改修手順の可視化、関係者間の方針共有、情報活用に役立つ     出典：国土交通省「BIM標準ガイドラインとは（素案）」（2019年10月）を基にタナベ経営が作成       ここ数年、建築界で話題となっているのが、BIMである。「BuildingInformation Modeling」の略称として一般的に「ビム」と呼ばれている。簡単に言えば、3次元（3D）のデジタル設計図面である。3DCAD（3次元コンピューター支援設計）との違いは、設計データの活用に対する考え方にある。   3DCADは、2次元（2D）の設計図を描いてから立体の形状を組み立てていくのに対して、BIMでは最初から3Dの設計図を描いていく。従来の設計手法では2D図面の作成から3D図面の作成と2段階の手間がかかっていた上、3Dで修正が生じると、2Dに戻って修正を行う必要があり、膨大な手間を要した。   これに対してBIMは、実物の建物と同じような3Dの仮想モデルをつくり、そこから平面や立面、断面など2Dの図面を切り出す設計手法だ。3Dモデルを一つ修正すれば、2Dの切り出し図面も同時に修正されるため、図面の不整合の低減と設計業務の大幅な省力化が期待できる。   また、3Dや2DのCADが手描き図面の機械的なドローイング（作図）という概念に対して、BIMは壁や建具、仕上げ材など建物を構成するパーツの一つ一つに「属性情報」というデータが保持され、モデルが構築される点に違いがある。そのため、設計や施工、維持管理に関する情報の活用次第では、建物のライフサイクルコストの削減をもたらすことも期待されている。   BIMは、その原型となるモデルが1970年代の米国で発表され、1980年代後半にはBIMをコンセプトとしたCADソフトウエアが開発された。現在のBIMが脚光を浴びるようになったのは、2007年に米国連邦調達庁（GSA）でBIMのガイドラインが提唱されたことがきっかけだ。遅れて、日本では2009年が「BIM元年」と呼ばれ、ようやくBIM関係の書籍が出回るようになり、業界で一躍注目されるようになった。   だが、現在においても建設業界で十分に普及したとは言い難い。というのも、導入コストや組織内の教育体制づくりの手間がかかる上、建材などのパーツの互換性が進んでいないといった事情が普及を妨げている。ただ、建築会社の経営者の間では「BIMの導入は重要課題の一つ」との声が出ており、この数年で普及が急速に進むものと考えられている。       自然通風換気が有効な状況を表示
知的生産性に影響するCO2 濃度も評価       こうした歴史的経緯の中、安井建築設計事務所は2000年から、かなり早い段階でBIMに関する情報収集へ取り組んできた。さらに、2005年には実プロジェクトにおいてBIMの採用と試行を検討している。同社の代表取締役社長である佐野吉彦氏は、「2006年当時、米国の建築家協会の大会に参加した際、BIMのブースが熱気に包まれていたことをきっかけに、社内での本格導入を決意しました」と述べている。   今後の可能性に着目し、リーディングカンパニーとしていち早く導入を進めてきたことが功を奏し、現在では基本設計の約9割、実施設計の約7割でBIMを導入している。   導入に早い段階から組織を挙げて踏み切った理由の一つとして、同社の経営姿勢も挙げられる。   「創業95年の当社では、戦前に設計した大阪倶楽部や大阪ガスビル、東京日本橋の野村證券本社ビルなどが今なお現役で活躍しています。建物が継続して使用されているということは、お客さまとの関係もそれだけ長く続いているということです。   長い年月における関係の中では、設計側として時代の要請に常に応えていく必要があります。その点、BIMは設計から施工、維持管理に伴う情報を残すことができ、建物のライフサイクルの観点からお客さまにとって利点が多いのです。これから先も末永くお取引をさせていただく上でも、BIMが果たす役割は大きいと言えます」（佐野氏）       安井建築設計事務所は、オフィスビルに加えて空港や駅など、交通インフラに関わる大型施設の設計も多く手掛けている。このような施設は時代ごとに改修や増築などが行われるため、工区ごとの履歴を情報として残すことが欠かせない。その点、BIMは有効な手段の一つとなる。   また、大型の商業施設などではテナントの出入りが頻繁に発生する。退店に伴う原状復帰と新店の内装を早期に行う必要が生じるのに対して、「BIMの情報に基づく運営管理を適切に行うことで、よりスピーディーな対応ができるとともに、店舗入れ替えのコストも下げることが可能」と佐野氏は指摘している。   さらには、工場や倉庫などの施設を保有する企業にとっても、長期にわたる運営管理のコストを減らすことにつながる。   「BIMは、建材パーツの情報収集などにコストがかかると思われがちですが、必ずしも全ての情報を集める必要はなく、あくまで維持管理の視点から目的を定めて取り組むことで、過大なコストをかけずにBIMの利点を得ることができます」（佐野氏）   これまで曲折はあったものの、業界に先んじてBIMに取り組んできたことで、同社では運用のノウハウを蓄積してきた。現在、自ら作成したBIMによる設計マニュアルは80ページにも及ぶ。また、社内の教育システムを充実させBIMによる設計の体制を構築することで、社内では実労働時間の短縮も可能にした。実際、2D設計の時代と比較し、実施設計においては40％もの時間短縮を実現しているという。   今後、BIMはどのように発展し、建築界を変えていくのだろうか。リーディングカンパニーの同社であっても「取り組みは道半ば」とのことだ。しかし、佐野氏はBIMのワークフローを着実に進める中で、建築設計事務所としての大きな可能性を実感している。それは、設計および監理業務の枠を超えた、建築主に対する提案を基盤としたBIMプロセスだ。   現在のBIMは、設計段階におけるデザインや計画、完成イメージの共有、さらには監理におけるコストマネジメントや発注金額の透明化が主な目的となっている。これに対して、同社が目指すのは設計の上流工程および監理の下流工程の両方における提案業務の広がりである。   上流に関しては、設計の前段階における事業計画や経営判断に対して、建築主の目線からの提案が可能になるという。さらに、下流に関しては施工後の建物の運用や保全に関する提案を行うことができる。これらは結果的に建物のライフサイクルコストの低減を実現することにつながる。そして、ライフサイクルコスト全体の約8割を占める点検や保守、修繕、改善、水道光熱費を低減できる設計を提案していくことで、建築主に大きなメリットをもたらすとともに、同社の持続的成長を目指していくことができる。     景観シミュレーションによる景観・建物ボリューム検討     周辺環境を含めた温熱環境シミュレーション（CFD 解析）     統合BIMモデル（フルBIM）を活用し、設計段階で収まりや干渉がチェック可能に       BIMを活用した経営戦略の具体的な取り組みが、施設マネジメント、「BuildCAN（ビルキャン）」だ。これはIoTによる環境センサーとBIMのモデルを連携させた、日本初の施設維持管理のためのマネジメントシステムである。BIMモデル（建物データベース）を蓄積したBuildCANのサーバーを、インターネットを通じて建築主やビル管理会社などとつなぎ、データを共有することで点検や保守、中長期修繕計画などに役立てていく考えだ。   安井建築設計事務所によると、これまでの実証試験を通じて、保全・修繕・更新費用が従来の手法に比べて約10～20%削減可能であるという。加えて、IoTによる環境センサーの情報を活用し、自然通風換気を導入することで、1日当たり最大60%程度の空調エネルギーを削減できる。   また、建物の維持コスト低減を図るだけでなく、建物内の快適さの向上につなげていくことも可能だ。例えば、オフィス内の自然通風換気による温度や湿度、照度などをきめ細かく設定でき、さらには室内の二酸化炭素の濃度を観測・調整することで、室内で働く人々の知的生産性を高めることができる。   佐野氏は、「今後、BIMの技術を着実に磨いていくとともに、BIMを活用した商品を開発することで新たな成長ステージを目指していきたい。BIMは建物にとどまらず、都市を含めた社会そのものを変えていく力を秘めています」と述べている。それは建物単体のBIMを超えて、街全体のBIM、さらには道路などのインフラで進めているCIM（Construction Information Modeling / Management）を統合した社会基盤のデータを総合的に活用することである。これらのビッグデータをAI（人工知能）システムで解析すれば、都市防災やセキュリティー、超高齢社会への対応に役立てることができる。   「これからの社会的課題の解決に向けて、BIMは限りない可能性を持つ」と佐野氏。同社が目指すのは、建築界、広くは建設産業全体の持続的成長に向けたさらなる貢献創造だ。     BIMは建物にとどまらず、都市を含めた社会そのものを変えていく力を秘めています 安井建築設計事務所 代表取締役社長 佐野 吉彦氏