【HRDX】目指すのは「日本で一番、データに強い人事」：サイバーエージェント

 

 

 

 

GEPPOは、どのように人材の育成や成長に生かされているのだろうか。堤氏は次のように説明する。

 

「例えば、ずっと『晴れ』と回答していた社員が急に『雨』と回答すればアラートと捉えてキャリアエージェントが本人に話を聞いたり、役員に改善や異動を提案するなど具体的なアクションを取ったりします。あるいは、GEPPOと人事評価のデータを参考に、活躍している若い人材やもっと大きな挑戦をしたいと考える社員を見つけ出して抜てきする場合もあります。大事なことは、集めたデータを活用して社員のキャリア形成に役立てること。運用に関してはかなりの熱量を持って取り組んでいます」

 

目的は、あくまで社員の成長をサポートすること。「運営責任者いわくGEPPOは単なるサーベイツールではなく、社員とのコミュニケーションツール」と堤氏が話す通り、集めたデータを使って人と組織を成長させる施策につなげるツールである。

 

また、GEPPOと既存の人事データを連携させることで、その機能は格段に高まる。これまで必要に応じて市販の人事システムや各種SaaS※、内製システムなどを導入して人事データを管理してきたが、同社はここ数年でそうした情報を内製の基幹データベース「Talent Bank（タレントバンク）」に連携させる作業を進行。すでに1万人超の社員データベースが蓄積されている。この人事データをリアルタイムで可視化するためのダッシュボードを作成したり、GEPPOを含む各種データを分析したりする試みが、タレントバンクのリリース以降加速している。

 

こうして各種システム化、データ化を進めた結果、人事のルーティン作業が削減され、ペーパーレスの実現につながるなど、目に見える効果が出ている。さらに、「GEPPOと人事評価の推移を見ることで、キャリアに悩んでいる社員を8割方見つけ出すことができる」とキャリアエージェントが言うほど、若手社員の抜てきやコンディション把握に大いに役立っている。

 

昨今、HRDXへの関心が高まっている背景として、コロナ禍でリモートワークを実施する企業が増えたことが挙げられる。同社においてもリモートワークの増加によって社員のモチベーションや成長への影響が懸念されたものの、GEPPOを通して調査した結果、「リモートでもチャレンジする環境がある」との回答が79％、「働きがいがある」と回答した割合も87％に上ったという。

 

社員のコンディションやモチベーションをタイムリーに可視化できるのは、GEPPOをはじめ人事のデータ化を推進してきた成果だ。一方、リモート環境であっても社員が挑戦でき、働きがいを実感できるのはGEPPOでデータを取りながら個々の社員に対して施策を講じてきた結果でもある。確実にHRDXの効果が見え始める中、今後の展望を堤氏は次のように語る。

 

「働き方改革やガバナンスの強化、人的資本データの開示義務化などへの対応が求められる環境において、人事データ領域への期待は一層高まっています。そうした中、人事データ統括部では『テクノロジーの力で経営の意思決定と社員の成長をサポートすること』というミッションの実現に向けて、根拠あるデータを正確に、タイムリーに提示できる体制を構築することが不可欠だと考えています。

 

さらに、社員から集めたデータを活用して、社員がもっと挑戦できる環境づくりを後押ししていきたいと考えています」

 

HRDXが人、そして組織をどのように変えていくのか。先進的な取り組みを進めている同社の今後に注目が集まる。

 

 

業務の必要性・内容を検討した上でDXを導入

 

コロナ禍を機にリモートワークが広がる中、HRDXを検討する企業が増えている。そうした企業に向けて堤氏は、「システム化やDXを進める上で最も重要なことは、業務フローの見直しです」と指摘する。

 

「美しい業務改善やシステム管理のスタートは、捨てたり減らしたりすること。まずは、改善が必要な業務について、『今の業務は本当に必要なのか』から考えてみることが大切でしょう。その上で必要であれば、『減らせる作業はないか』『すでに導入済みのシステムを活用できないか』と順に検討し、それでも対応できない場合、最後に新しいシステム開発を検討することをお勧めします」（堤氏）

 

DXにおいて、現状の業務フローをそのままシステム化したことで、かえって現場が混乱するケースは少なくない。最初から新たなシステム開発を目指すのではなく、まずは取り組みやすい部分からチャレンジしてみてはいかがだろうか。