西部技研の技術はEV電池、半導体、食品などのドライルームやクリーンルームの装置に用いられている

技術を突き詰め、自前主義を貫く

西部技研は、2025年で創業60周年を迎える福岡発のグローバル企業だ。創業者である隈利實(くまとしみ)氏は九州大学工学部の研究者だった。大学勤務の傍らに設立した個人研究室において企業から研究開発を受託するようになり、1965年に法人化。経理や財務は妻の智恵子氏に任せ、研究開発を応用した製品を作るメーカーとしての道を歩み始めた。 当初は業務用ヒーターを製造・販売していたが、1973年にオイルショックの影響で材料調達が難しくなり、利實氏は事業転換を迫られた。そこで目を付けたのが、ある企業から商品化の相談を受けて取り組んだ、「ハニカム」という構造体を使った全熱交換器^※１の開発だった。 ハニカムとは、正六角形・正六角柱を隙間なく並べた蜂の巣のような構造体のこと。そこに吸着剤などの化学物質を添着させる技術が、同社の独自技術だ。空気をハニカムフィルタに通すことで、脱臭や除湿、除塵、オゾン分解など、さまざまな効果が得られる。体積に比べて表面積が広く、空気抵抗が少ない、軽くて強いという性質を利用し、現在は家電や事務機器、オープンショーケースなどに使用されているが、当時は同様の発想を持つ企業は国内にはなく、利實氏はそこに商機を見いだした。 「徹底した自前主義、前例は自分でつくるという姿勢が今につながっています」と、父・利實氏の思いを受け継いだ代表取締役社長執行役員の隈扶三郎(ふみお)氏は語る。 約3年かけ、ハニカムをコア技術として確立した同社は、装置の心臓部となるハニカムローターの開発・販売を事業化し、1976年に部品メーカーとしての事業を開始。空調機メーカーへ売り込みをかけた。 「あらゆる装置の良し悪しを決めるのはローターの性能によるもので、その技術を向上させれば、組み立てメーカーは絶対に欲しがると父は確信していました」（扶三郎氏） 同社の現在の主力製品であるデシカント除湿機も、ハニカム技術を応用している。1980年代には同機のローター製造に特化し、組み立てメーカーに販売していたが、その技術の高さが評判を呼び、国内外のメーカーから声がかかった。1985年にスウェーデンのDST社と、1988年にはドイツのクラフタンラーゲン社と業務提携を行った。 「部材だけの輸出はコストが低い上に、除湿機の完成品を作っているメーカーは世界でも数が限られており、狙い撃ちできて効率が良かったのです。ニッチな市場ゆえに、比較的早い段階でグローバル展開ができたのでしょう」（扶三郎氏） 1993年には業務提携先のDST社を買収。利實氏にとっては「志を同じくする世界の仲間と商売を続けたい」という理由での友好的買収だった。 そんな父の背中を見て育った扶三郎氏は、1987年に西部技研へ入社。文系出身の扶三郎氏は2年間、現場でローター製造を学んだ後、営業部門へと異動した。扶三郎氏は当時を次のように振り返る。 「父はハニカム技術による製造物の性能に非常にこだわっていました。当時は販路づくりもグローバル展開も自前主義という姿勢が社員たちに浸透しており、輸出もほとんど商社を通していません。それは国内外問わず、技術者が見れば技術の良さは必ず分かるという父の自信からでしょうね」 1990年から2年間、米国に駐在し、現地の組み立てメーカーを開拓した扶三郎氏は、自社の技術の強みを肌で知った。 ハニカム構造のフィルター（模型）。表面積が広く、空気抵抗が少ない特性が、高精度の除湿や揮発性有機化合物の除去を可能にする ※１ 換気の機能と室温を一定に保つ機能を両立させることで、室内環境の変化を最小に抑えて快適に保つ省エネルギーシステム

低露点に対応したコンパクトなデシカント除湿機（左）。粉じんや汚染物質の原因物質である、揮発性有機化合物を濃縮する装置の要となるVOC濃縮ローター（右）

組織の力を高め、成長につなげた前例なき挑戦

大きな転機が訪れたのは、1997年だった。利實氏の逝去に伴い、智恵子氏が社長に就任し、扶三郎氏が専務取締役に抜擢(ばってき)されたのだ。当時、部品メーカーとして売り上げは右肩上がりで、30億円に届くまでになっていた。しかし、その約3割を占める海外事業が揺らぎ始め、特に米国の取引先は度重なるM&Aによって事業目的が変更し、ローターが売れなくなっていた。 そこで扶三郎氏は、2001年に米国で販売拠点となるグループ会社を設立。駐在時に築いた人脈をたどって意欲的に市場を拡大していった。また、創業時から経営を担っていた智恵子氏が人事改革を行い、扶三郎氏が事業承継する環境を整えた。その後、2002年に代表取締役社長に就任した扶三郎氏がまず行ったのは、現場の技術者たちへのヒアリングだった。 「父はカリスマ性があってワンマン経営だったので、異論を挟む社員がおらず、同質化された組織としてうまく機能していました。私は父とは異なる性格なので、さまざまな意見や才能、異質な文化を取り入れて組織力を高め、成長につなげていくことが使命だと感じていました」（扶三郎氏） ヒアリングを経て扶三郎氏が出した答えは、除湿機の完成品の製造・販売による事業拡大だった。完成品を販売すれば、付加価値が10倍になるという意見が上がったのである。完成品を販売すると顧客である組み立てメーカーが競合となり、新たな分野の人材への投資も必要となるリスクから、利實氏が手を出さなかった事業領域である。そのタブーを破り、扶三郎氏は新規事業に挑んだ。 「完成品を自分たちで設計し、ブランドを付けて売りたいという若手社員の強い思いがありました。社内は、一致団結して新しいことに挑戦したいというエネルギーであふれていました。現場に挑戦する心がある限り、社長としてはチャンスを提供し続けるのみ。研究開発をルーツに持つ当社は、失敗を成長につなげる歴史を持っていますから、何の問題もありません」（扶三郎氏） 扶三郎氏は自社商品のデシカント除湿機「ドライセーブ」を売り出すため、約3年間で2工場を増設し、機械設計や電気制御のエンジニアの採用をはじめ、積極的に投資した。一方で、当初もくろんだエンドユーザーへの直接販売が容易に進まなかったため、多くの設備工事案件を持つサブコンに営業を行ったところ、売り上げが増加し、2008年に売上高60億円を達成するまでに成長した。

ソリューション提案でさらなる事業拡大へ

2010年、新たに「ソリューション事業部」を立ち上げた西部技研は、設備の設計・施工・受け渡しを通じて性能検証まで行うなど、付帯サービスを強化。トータルエンジニアリングでソリューションまで手掛ける同社のニーズは徐々に高まっていった。受注が増える中、同社は「除湿機だけではなく、十分に乾燥した環境空間そのものが必要」と考え、「ドライルーム」の施工を開始した。 着目したのは、急成長しているEV（電気自動車）バッテリー業界と半導体業界だ。バッテリーは製造環境で湿度コントロールが必要なため、ドライルームの需要がある。加えて、バッテリーのコーティング工程で排出される有機溶剤を回収するため、溶剤濃縮装置によって冷却し再利用できるシステムにより、製造に最適な環境を提供できる。また、半導体分野には、デシカント除湿機に並ぶ同社の主力製品である揮発性有機化合物（VOC）濃縮装置^※2や、クリーンルームを提供。EVバッテリーと半導体という2つの巨大市場の開拓に挑んでいる。 さらに、社内改革として、女性が働きやすい職場環境づくりに取り組む。育児短時間勤務やフレックス勤務、企業内保育所の設立などにより、ライフイベントに伴う女性社員の離職率が大幅に低下したという。 事業拡大や社内改革を進めた同社は、2023年10月には東証スタンダードへ上場。売上高は単体で140億円、グループで280億円を突破した。約20年間で連結売上高10倍へと成長を遂げた同社は、2024年度に連結売上高334億円、2030年度に連結売上高550億円達成（グループ計）を中期経営計画として掲げている。 これらの目標達成に向けた課題の1つが「グループ連邦経営」だと扶三郎氏は話す。その第一歩として、2023年から各社幹部と連携して経営戦略を共有する「グローバルマネジメントコミッティ」を開催し、方向性を擦り合わせているという。 「今までグループ会社の経営はそれぞれの経営陣に任せていましたが、上場したからには各社が同じビジョンを持って、共に歩まなければなりません」（扶三郎氏） グループガバナンスの強化とともに、コア事業であるデシカント除湿機市場のシェア拡大、成長事業としてのエンジニアリング事業の拡大を2026年までの重点施策に置き、さらなる成長への土台づくりを始めている。 「空気処理技術のイノベーション・リーダーであり続けること。この使命は創業時と変わりません。日の目を見ずに消えた製品は数えきれないほどあります。そのチャレンジ精神こそが、今の当社を支え、未来の当社を拓(ひら)いていくのです」（扶三郎氏） ※２ トルエン、ベンゼン、エタノールなど、蒸発しやすく、大気中で気体となる化学物質を含む排ガスを高濃度に濃縮する装置 西部技研 代表取締役 社長執行役員 隈 扶三郎氏