実行力強化につながる組織の生産性の見える化：武政 大貴

生産性向上のための見える化

見える化手法は、シンプルなマネジメント手法である。この手法を活用することで、生産性向上を図り、働き方を変えることができる。一例として会議を挙げる。例えば、営業戦略を検討するに当たって、何十枚にも及ぶ業績管理資料を作り込み、長時間会議室にこもって会議をする。会議自体も各部署が時間をかけて作った資料を説明することに多くの時間を割き、結果として今後将来どのように戦っていくかの意思決定の時間が取れていない、といったケースはよく聞く。

これは会議生産性が悪い例である。ここでの生産性とは、少ないインプット（投入：会議であれば時間）で多くのアウトプット（産出：会議であれば未来を決める意思決定）を出すことである。見える化手法を活用し、常に行動・問題点・要因が見えている状況をボードの前で作り出す中で、立ちミーティングなどのわずかな時間を活用し、積極的なコミュニケーションで管理サイクルを増やして、意思決定に多くの時間を割くことで生産性を高めていくことができるのだ（会議時間の削減と効果的意思決定の向上）。

見える化の未来

見える化はあくまで手法であり、生かすも殺すも人次第である。前述の通りのシンプルなマネジメント手法とはいえ、得てして表の作成・更新の負荷に追われ、作成することが目的となり本来的意味での活用に至っていないケースが散見される。意思決定と行動に時間を割くべきであるのに、資料の作成・更新に稼働時間の多くが割かれてしまうからである。

そこで、IoT（モノのインターネット）やAI（人工知能）の積極的活用がこの問題への解決策として有効だ。センサーを活用して動作分析を自動化したり、過去の販売データから需要予測をAI に行わせるなど、中堅・中小企業でもすでに導入・活用している企業がある。

手書き集計、手書き作成のアナログ的作業から一部IoT、AI を活用したデジタル的作業への移行が、見える化の未来の姿だ。当然、判断・決断、行動の主役は人間であり、全てがデジタル化されるとは思わない。管理ボードの前での積極的コミュニケーションなどアナログ的な強みは損なうべきではない。目的に照らしたアナログとデジタルのバランスを図った効率的な運用こそが、この手法をさらに進化させるヒントとなるのではないだろうか。

また、結果として付加価値の高い業務に人的経営資源を効果的に投入することができ、働き方や生産性が変わってくると思われる。手法の活用目的を常に見失わず、デジタルテクノロジーをバランスよく取り入れていくことで、さらなる成果直結型のマネジメント手法として進化させていくことができるであろう。

私は常々、「戦略は二流でも、実行力が一流の企業が生き残る」とお伝えしている。見える化手法を活用し、「実行力」ある企業（自律型組織）となることで、この目まぐるしい企業環境において生き残ることはもちろん、目的別の見える化、そしてデジタルテクノロジーの活用による進化型の見える化を推進することで、さらなる突き抜けた成長ができると信じてやまない。