2022年に創業115年を迎える大石膏盛堂。貼付剤業界のパイオニアとして、技術を生かした新市場開拓、海外市場への進出など新たなチャレンジを続けている           佐賀県鳥栖市で大石膏盛堂が産声を上げたのは1907年。朝日万金膏（あんま膏）の製造から始まり、「貼付剤に特化した世界一のOEMパートナーを目指す」というスローガンのもと、時代の流れに合わせ堅実に歩んできた。現在は国内トップクラスのOEMメーカーへと成長し、海外マーケットへの進出、貼付剤の技術を生かした医薬品開発など、新たな市場開拓へチャレンジを続けている。   2022年で創業115年となる同社に大きな変化が訪れたのは、2021年9月のトップ交代だ。長年にわたる現場の第一線での活躍を経て、伊藤健一氏が代表取締役社長に就任。製造現場や人材育成など数々の改革を実践してきた立役者は、専務時代にジュニアボードプログラム導入の必要性を唱え、実現させてきた。   「私が40歳代で役員に就任したとき、他の役員は60歳代。考え方の世代間ギャップを感じましたし、何より早い段階から経営者目線で自社のことを深く知り、役員と同じ目線を持つ必要性を実感しました」（伊藤氏）   人材育成を重んじる同社は、以前からタナベ経営の「幹部候補生スクール」「チームリーダースクール」「トップ会」などのセミナーに人材を派遣。階層別の社員教育を行うほか、業務改善やVM（ビジュアルマネジメント）活動などで現場力の向上にも努めてきた。しかし、そうした学びを会社全体へ波及させ、組織を活性化させることは容易ではなかった。   「自社のビジョンが打ち出せていなかったことや年功序列的な要素も影響し、『この先成長の機会があるのか』と不安に感じた中堅社員の離職もありました。そうした背景から、社員が生き生きと働き、いろんな意見が出る組織にしたい気持ちが強まっていました。   同時に、既存事業にとどまらずさまざまな事業を興し、そこでアイデアを出しながら、人も事業も成長していってほしいという思いもありました。さらに、当時は役員陣の定年を控えていたため、後継体制づくりも急務でした」（伊藤氏）   現状の打破と未来創造への思いからジュニアボードの導入を決意し、伊藤氏は当時社長だった野中良司氏（現会長）へ提言。2020年10月に第1期ジュニアボードがスタートした。       ジュニアボード第1期メンバーには、役員と同世代の課長クラス10名が選ばれた。次世代の幹部人材育成という観点に加え、「社員の意識を変えて組織を活性化するために、トップダウンとボトムアップの中間である『ミドルアップ型』の組織が必要」（伊藤氏）だったことも、第1期メンバー選考理由の1つだ。   ジュニアボードでは1年間のカリキュラムを通じて経営視点を身に付ける。内容は、前半の半年間は自社の現状を知るための座学（講義受講、グループディスカッションと発表）が中心。後半は実際に長期ビジョン・中期経営計画とアクションプランをつくり、最終的には方針発表会で全社員に向けてプレゼンテーションを行う。   メンバーにとっては、自社を取り巻く環境や競争力、経営システムなど多面的な観点で現状を分析したり、長期ビジョンや中期経営計画を策定したりすること自体が初めての経験だった。現役員陣はジュニアボードの初回、中間報告、最終報告で関わるものの、基本的にはメンバーとタナベ経営に運営を任せ、メンバーの主体性や積極性を重んじながらカリキュラムを進めていった。   ジュニアボードの成果は、徐々にではあるが確実に表れている。例えば、自社商品であるアイシングシートの高付加価値化に関するジュニアボードの素案をベースに、実際に新規事業計画が動き始めた。注射部位や乳腺炎患部を冷やすための新規販売方法として展開すべく、市場調査に取り組んでいるという。   「ジュニアボードでは自社の現状分析を通して課題を洗い出し、在りたい姿から逆算してやるべきことを抽出しました。第1期の場合、主力製品である貼付剤の利益率の低さを課題とし、改善策を検討。その結果として世の中の困り事を解決する新規事業を提案し、自社の現状に即した形へ軌道修正を加えつつ、新規事業を実行に移せたことは大きな収穫です」（伊藤氏）   他にも、開発メンバーからの新規領域開発案や、不動産投資などの新規事業、現ビジョンをはるかに上回る「売上1000億円」を掲げる長期ビジョンなど、これまでの経営陣にはない提案やアイデアもあったという。   「もちろん検討は必要ですが、そういった意見こそジュニアボードに求めていることです。意見が出て実行するとなれば、具現化するためにはどうすれば良いか、自分たちで逆算して考える。今まで私たちが考え付かなかった、斬新な意見とアイデアを出し合い、自由な発想で自社の未来を描いてくれています」と伊藤氏は語る。   意識面の変化も大きい。ジュニアボードは部門横断型組織で、さまざまな部署のメンバーが集まる。「他部署のことって、実はあまり深く理解できていないことが多いものです。   そんな中、ジュニアボードを通じて交流を深め、あらゆる角度から自社を分析し、実際にビジョンを策定したことで、他部署のことを考えながら動く『全社最適』の目線を持つ人材が増えてきたことは大きな成果です」（伊藤氏）   さらに、同社が実施する月1回のモチベーション調査、年1回のストレスチェックの結果数値が改善されているという。ジュニアボード受講メンバーをはじめ、社員の目線と行動が変化したことで、着実に組織の改善・活性化が進みつつある。     「信頼できる医薬品を通じた健康への貢献による社会価値の創造」を理念に掲げる大石膏盛堂。次の100年に向け、健康と医療への新しい貢献を目指している     2020年にスタートしたジュニアボードは、2021年10月から2期目に入った。若いメンバーからの自由な発想や提案に期待が高まる       2021年10月に始まった2期目のジュニアボードは、1期目より若い35～45歳のメンバーで構成している。1期生は経営陣と年齢の近い課長クラスを中心に選出したこともあり、経営陣に近い考えの社員が多かったため、より若い目線からの自由闊達な意見や提案が出ることを狙った。   「2期生はより自由な発想で考えてくれており、報告を受けるのを楽しみにしています。また、メンバーは各部署のトップが選出しますが、選ばれること自体を喜ぶメンバーも多いのが現状です」と伊藤氏は話す。   同社はこの数年、新卒採用にも力を入れており、大学卒、大学院卒の若手社員も増えつつある。「eラーニングの導入やタレントマネジメントシステム活用による人事評価制度の構築を進めています。DXをもっと進め、新人教育に力を入れて、若手にチャンスを与えたい」と伊藤氏は意気込みを語る。   実際に最近、20～30歳代の係長クラスの人材の活躍が目覚ましいのだという。   「業務改善の一環としてプレゼンテーションを行うのですが、とても良い発表をする若手社員が多いのです。それを見た課長クラスが『自分も頑張らないと』という気持ちになっているのが見ていて分かります。   当社は老舗というバックボーンがあって順調に成長してきましたが、私は今、現役員や各部署のトップに、『これからは部下たちと同じ目線じゃダメ。3歩先を見て手を打たないと』と言っています。何よりもスピード感を意識してほしいのです。今までのように構えていてはいけない。若手の活躍により生じるリーダー層の“健全な危機感”が、全社活性化につながると思っています」（伊藤氏）   伊藤氏は、第3期目、第4期目のジュニアボードメンバーには、20～30歳代というさらなる若手の起用も考えている。   「今後の100年は、堅実さと根気強い姿勢だけではやっていけません。変化・挑戦といったアクティブな姿勢が必要なのです」（伊藤氏）       膏薬の製造・販売からスタートし、家庭用配置薬、病院・ドラッグストアへの販売、後発医療品のOEM展開、そして海外進出と、時代の流れに即して展開し、事業の柱を何本も打ち立ててきた大石膏盛堂。現在はホールディング体制をとっており、今後は新たな事業会社が大石ホールディングスの傘下に入る可能性もある。   「特に、既存事業と相乗効果の出せる新しい領域の事業会社化を検討しています。そうなったとき、事業会社のトップをジュニアボード出身メンバーが務める可能性もあります。   今期のテーマは“チャレンジ”ですが、それは創業当初から変わっていません。国内では人口が減少し、市場環境は厳しくなる一方ですから、『ニッチでもナンバーワンになれる場』、つまり“戦える場”を海外市場も含めて探していき、新たな柱を立てていかなければなりません」（伊藤氏）   また、今期の新規事業の1つである柔道整復師向けの直販サイトは、開始して約1週間で約170件の新規登録者数を獲得するなど、好調な滑り出しを見せている。2021年11月には、男性化粧品の製造・販売を開始するなど挑戦の姿勢を崩さない。   「長期的には、私たち現経営陣が次の世代へうまくバトンタッチできるよう準備しておかなければなりません。既存事業は守りつつ、新たな事業を増やしていくため、事業の広がりとともに、経営視点を持った人材の育成は必須です」（伊藤氏）   同社は次なる100年に向け、才気あふれる若い人材とともにスタートを切ったばかりだ。     「自由な発想で自社の未来を描く、経営視点を持つ人材の育成が必須」と語る大石膏盛堂の代表取締役社長・伊藤健一氏