営業・IT・DX人材と新卒・中途社員の採用強化

タナベコンサルティングが実施したアンケート（「中堅企業白書2026」掲載）によると、中堅企業の人材戦略においては、営業とIT・DXの採用強化、新卒・中途社員の確保が主流となっており、エンゲージメント向上策も幅広く実施されていることが分かった。だが、多様性の推進はまだ限定的であり、即戦力と組織基盤強化を優先する姿勢が目立つ。

【図表1】を見ると、今後、採用を強化したい職種について、「営業・マーケティング職」が61.0％で最も多く、次に「エンジニア・IT関連職（DX・データ活用含む）」が53.0％と、営業・IT関連職に集中していることが分かる。

【図表1】 今後、採用を強化したい職種（複数選択/最大3つ）

採用・雇用における工夫としては、「中途採用の強化」（74.9%）と「新卒採用の強化」（65.7%）が主要な施策となっている。これに、「定年延長・再雇用の実施」（35.5%）や「リファラル採用（社員紹介）の活用」（33.9%）が一定の割合で続く。一方、「副業人材・業務委託人材の活用」（4.4%）や「地方・リモート人材の採用」（2.4%）は限定的であり、現状は従来型の採用を基軸としつつ、多様なチャネルを補完的に組み合わせている。

計画的な研修と複合施策で人材育成を進める

教育・研修の実施状況を見ると、「全社的に計画的な研修を実施している」が52.6％で最多、「各部門ごとに計画・運用している」が18.3％と、計画性のある研修が主流となっている。

定着・エンゲージメント向上のために実施している施策（【図表2】）については、「社内コミュニケーションの強化」が61.0%で最も高く、次いで「上司・部下間の対話促進（1on1・フィードバック面談など）」（49.8%）、「報酬・処遇の改善」（48.6%）と続く。「企業理念・ビジョンの浸透（パーパス共有）」も35.1%となっており、複数の施策を組み合わせるアプローチが主流である。

【図表2】 定着・エンゲージメント向上のために実施している施策（複数選択/最大3つ）

組織運営で重視しているテーマについては、「マネジメント層の育成」が18.7％で最多となり、「組織の自律性・現場主導の強化」（15.5％）、「評価・報酬制度の納得性の向上」（15.1％）と続く。だが、各テーマに大きな差がないことから、重視する課題は業種・規模・組織フェーズなど、各社の状況に応じて分かれているものと見られる。

組織内でコミュニケーション上のギャップを感じる関係を見ると（【図表3】）、「幹部・マネジメント層⇔現場（一般社員・スタッフ）」が53.8％で最多となり、「本社⇔現場（営業・製造など）」が42.2％で続く。また、「ベテラン社員⇔若手社員」は34.7％、「管理部門⇔事業部門」は31.1％であり、階層・職種・世代という3つの層でコミュニケーションギャップが生じやすい構造となっている。

【図表3】 組織内でコミュニケーション上のギャップを感じる関係（複数選択）

中小企業庁「2025年版中小企業白書」では、人材面において「深刻な人手不足」や「賃上げ余力の制約」が大きな論点として示されている。

これに対して本調査では、営業・ITを中心とした人材確保や、中途・新卒の両輪による採用強化が前面に出ている。また、教育研修や1on1、処遇改善を組み合わせたエンゲージメント施策、マネジメント層育成を含む組織運営など、人材を基盤とした攻めの取り組みが目立つ。

多様性の推進や地方・リモート人材の活用は限定的であり、今後については、組織の柔軟性を高める取り組みが重要となる。

出所：図表全て、タナベコンサルティング「中堅企業白書 2026」